結婚や子供に関する調査・統計｜女性用性感マッサージsofre

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出生動向基本調査　結婚と出産に関する全国調査　夫婦調査の結果概要

出会いのきっかけ、結婚のきっかけ

夫妻が知り合ったきっかけについて見ると、「友人・兄弟姉妹を通じて」、「職場や仕事で」がともに 29％台で拮抗している。次いで「学校で」の出会いが 11.9％となっている。これら上位三つのきっかけが全体の約７割を占め、これまで同様に日常的な場での出会いが多数を占めている。

結婚のきっかけ、25 歳までは「子どもができた」、25 歳を過ぎると「年齢的に適当」が半数

夫妻が最終的に結婚を決めたきっかけについて見ると、妻の結婚年齢が 25 歳未満の夫婦では「子どもができた」ことを挙げた夫婦が最も多く、半数(50.0％)を占めている。25 歳以上では「子ども」は減り、「年齢的に適当な時期だと感じた」ことが半数を超える。

夫婦の出生力

夫婦の完結出生児数が、はじめて２人を下回る

夫婦の完結出生児数は、戦後大きく低下し、第６回調査(1972 年)で 2.20 人となった後は、第 12 回調査(2002 年)の 2.23 人まで 30 年間にわたって一定水準で安定していた。しかし、前回調査(2005 年)で 2.09 人へと減少し、今回の調査ではさらに 1.96 人へと低下した。なお、今回対象となった結婚持続期間 15～19 年の夫婦とは、1990 年代前半に結婚した層である。

結婚年齢が高くなると出生子ども数は減少

平均出生子ども数は夫妻の結婚年齢が高いほど少ない傾向がある。たとえば結婚持続期間 15～19年でみると、妻の結婚年齢が 20～24 歳の夫婦では平均出生子ども数が 2.08 人であるのに対し、25～29 歳では 1.92 人、30～34 歳では 1.50 人となっている。したがって、結婚年齢の上昇（晩婚化）は、夫婦の平均出生子ども数を低下させる効果を持つ。

理想の子ども数をもたない理由、予定の子ども数を実現できない可能性

予定子ども数が理想子ども数を下回る理由、「お金がかかりすぎる」が最多予定子ども数が理想子ども数を下回る理由として最も多いのは「子育てや教育にお金がかかりすぎるから」であった。とりわけ 30 歳未満での若い世代ではこうした経済的理由を選択する割合が高い。
一方、30 歳代以上では、「欲しいけれどもできないから」などの年齢・身体的理由の選択率が高い。また、30 歳代では「これ以上、育児の心理的・肉体的負担に耐えられないから」という回答が他の年齢層に比べて多かった。

１人目の壁は年齢・身体的理由、３人目の壁は経済的理由
予定子ども数が理想を下回る場合、理想を３人以上としている夫婦では理想を実現できない理由として「お金がかかりすぎる」「家が狭い」といった経済的理由を挙げる割合が高い。一方、理想が２人以下の場合には、「高齢だから」「欲しいけれどもできないから」などの年齢・身体的理由が多く挙げられている。

女児選好の傾向が定着
理想とする子ども数の男女の内訳については、1980 年代から 90 年代を通して女児を多く望む夫婦の割合が増えていたが、その後は女児選好の傾向が定着して推移している。今回の結果でも大きな変化はないが、男女児をバランスよく持つことを望む夫婦がわずかに増えている。

不妊についての心配と治療経験
不妊を心配したことのある夫婦は３割、子どものいない夫婦では半数
不妊を心配したことがある(または現在心配している)夫婦の割合は、31.1％と前回(25.8％)から５ポイント増加した。子どものいない夫婦ではこの割合は 52.2％にのぼる(同 44.7％)。また、実際に不妊の検査や治療を受けたことがある(または現在受けている)夫婦は全体で 16.4％、子どものいない夫婦では 28.6％であった。調査時点で治療中の夫婦は全体で 1.5％であり、その中では子どものいない夫婦が 77.0％、子どもが１人いる夫婦が 22.0％となっており、５組に１組以上は２人目の子どもを持つための治療をしている。

不妊の心配経験や治療経験は増加傾向
不妊の心配をしたり、検査や治療経験のある夫婦の割合は、近年増加傾向にある。結婚後 15～19年の夫婦でみると、不妊を心配した経験のある割合は、第 12 回調査(2002 年)の 20.0％から、第 13回調査(2005 年)21.7％を経て、今回 27.6％となった。また、検査や治療の経験がある(治療中を含む)割合も同時期に 12.1％から、12.8％を経て、今回 16.5％となった。

妻の就業と出生
出産後、パートや派遣として働く妻の割合が増大
子どもを１人以上産んだ妻について、出産後のライフステージ別（子どもの追加予定の有無、末子の年齢別）に就業状態を見ると、子どもの追加予定がある夫婦の場合、今回調査では 19.5％の妻が正規の職員として、また 19.8％がパート・派遣として働いており、自営業等を含め 43.3％が就業している。子どもを生む予定がない場合、末子が３歳未満では妻が就業しているのは 33.0％だが、末子が３～５歳になると 51.5％となる（末子 6～8 歳では 61.0％、９歳以上では 72.8％－付表３）。第７回調査(1977 年)からの約 30 年間の推移を見ると、いずれのライフステージにおいても正規の職員として働く妻の割合には大きな変化はない一方、パート・派遣として働く妻の割合が増えている。

専業主婦（再就職型含む）でも子育て支援がないと出生意欲は低い
１歳以上の子どもを１人持つ結婚後 10 年未満の夫婦について、その子どもが３歳になるまでに母親(子の祖母)の支援、または制度・施設の利用があったか否かの別に平均予定子ども数を比較した。支援を受けた就業継続型、再就職型と専業主婦型の夫婦に比べて、支援を受けなかった再就職型と専業主婦型の夫婦では、平均予定子ども数が少なかった（第２子以上を予定する割合が低い）。ただし、子どもが１人以上いる夫婦全体について実際の平均出生子ども数を見ると、支援を受けた再就職型と専業主婦型の夫婦がやや多く生んでいる(1.75 人)のに対し、支援を受けた就業継続型では少なくなっており(1.67 人)、就業継続型の妻がいる夫婦では予定を実現するペースに遅れが見られる。

結婚・家族に関する妻の意識
（１）意識の概況
「男らしさ女らしさは必要」、「結婚しても自分の目標を」
結婚、家族、男女関係などに関する妻の考え方を 11 項目にわたって調べた。８割以上の妻が、「④男らしさや女らしさは必要」、「⑤結婚しても自分の目標を持つべき」、「③婚前の性交渉はかまわない」という考えを支持している。「②同棲より結婚するべき」「⑧結婚したら子どもを持つべき」「⑨幼子の母親は家にいるべき」という意見は７割前後、「①生涯独身でいるのはよくない」「⑩性格の不一致くらいで別れるべきでない」は５〜６割の支持を得ている。逆に支持が半数に満たないのは「⑥結婚に犠牲は当然」（４割強）、「⑪結婚せずに子どもを持ってもよ」（３割強）、「⑦夫は仕事、妻は家庭」（３割）である。

（３）意識と出生意欲、出生子ども数
妻が伝統的な考え方を持つ夫婦では理想・予定・出生子ども数が多い家族に関する伝統的な考えを支持するか否かによって、理想子ども数、予定子ども数、出生子ども数を比較した。結婚持続期間に関わらず、概ね妻の考え方がより伝統的である夫婦（棒グラフ左）の方が、伝統的でない場合に比べ、いずれの子ども数も多い。特に「⑧結婚したら子どもを持つべき」に賛成、「⑤結婚しても自分の目標を持つべき」に反対、「⑩性格の不一致くらいで別れるべきでない」に賛成、「⑥結婚に犠牲は当然」に賛成、「夫は仕事、妻は家庭」に賛成している場合、出生意欲が高めとなっている。